気候変動をめぐる国際的な議論において、主流の科学的コンセンサスに真っ向から異を唱える研究者が注目を集めている。ハーバード・スミソニアン天体物理学センターの研究員である天体物理学者のウィリー・スーン博士である。スーン博士は最近のインタビューにおいて、地球の気候を支配する「圧倒的に主要な力」は人間が排出する二酸化炭素（CO2）ではなく、太陽であると断言した。この主張は、気候変動に関する現在の国際的な政策議論の根底を揺るがす可能性を秘めており、科学的論争に新たな次元を加えている。
太陽気候学の専門家としてのウィリー・スーン博士
ウィリー・スーン博士は、太陽と地球の気候の関連性を研究する「太陽気候学」の分野で数十年にわたるキャリアを持つ著名な天体物理学者である。博士の研究は、太陽活動の周期的な変動が地球の気候システムに与える影響に焦点を当てており、この分野では権威ある研究者の一人として認識されている。スーン博士は、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の報告書で強調されている人間活動中心の見方に対して、一貫して疑問を投げかけ続けてきた。
博士の研究背景は、太陽物理学と気候科学の深い理解に基づいており、単なる批判ではなく、科学的データに裏打ちされた代替仮説を提示している点が特徴である。
CO2主因説に対する科学的根拠の疑問
スーン博士の主張の核心は、現在の気候変動議論がCO2に過度に依存していることへの批判にある。博士によれば、地球の気候は極めて複雑なシステムであり、CO2は数多くある影響因子の一つに過ぎない。大気中のCO2濃度の上昇が温暖化の主要因であるというIPCCのモデルは、過去の気候変動や太陽活動の周期的な変動などの重要なデータを十分に説明できていないと指摘する。
特に、20世紀後半の温暖化傾向が太陽活動の活発化期と時期的に一致している点は、太陽の影響を無視できないことを示唆している。スーン博士は、「気候システムを理解するには、すべての要因を公平に評価する必要がある」と強調する。
歴史的データが物語る太陽と気候の強い相関
スーン博士の主張を支える重要な論点は、歴史的な気候データと太陽活動の記録である。過去数百年から数千年にわたる気候記録と太陽活動の指標（太陽黒点数など）を比較すると、両者の間に明らかな相関関係が認められる。
- マウンダー極小期（1645-1715年）：太陽活動が極端に低下したこの時期は、地球が「小氷期」と呼ばれる顕著な寒冷期にあった
- 中世温暖期（約950-1250年）：太陽活動が比較的活発だった時期で、ヨーロッパなどで温暖な気候が記録されている
- 20世紀後半の温暖化: 太陽活動が活発だった時期と一致する
これらの歴史的パターンは、太陽が気候変動の主要な駆動力であることを示す強力な証拠だとスーン博士は考える。
気候モデルと現実の観測データの乖離
現在広く用いられている気候モデルの多くは、観測された温暖化を再現するためにCO2の影響を過大評価しているとスーン博士は指摘する。これらのモデルは、現実の観測データ、特に大気上層部の温度変化や海洋熱収支などのデータを正確に再現できていないという。
モデルと観測値の間の「不一致」は、気候システムに対する我々の理解がまだ不完全であること、そしてCO2以外の要因、特に太陽からのエネルギー入力の変動が適切に評価されていないことを示唆している。スーン博士は、より包括的な気候モデルの開発が必要だと訴える。
気候科学の政治化とCO2ナラティブ
なぜCO2を主因とする見解がこれほどまでに支配的になったのか。スーン博士は、この背景には政治的な動機があると分析する。気候変動政策の専門家サイト『Watts Up With That?』に掲載された2025年12月のインタビューで、博士は「税金や規制を課すことができる」という点が、CO2原因説が政策的に好まれる理由だと指摘している。
CO2の排出に焦点を当てることは、国際的な炭素税の導入や大規模な規制政策を正当化するための強力な根拠となる。スーン博士は、科学よりも政治やイデオロギーが優先されることで、気候科学そのものが歪められている可能性を危惧している。
現実主義とレジリエンスに基づく政策枠組み
スーン博士の気候変動に対する政策提言は、現実主義とレジリエンス（回復力）を基本原則としている。博士は、CO2排出量の削減一点張りの「緩和」策に巨額の資金を投入するよりも、気候がどのように変化しようともそれに対処できる社会の基盤を強化すべきだと主張する。
このアプローチの利点は、気候変動の原因に関する科学的な不確実性に関わらず有効である点だ。気候がCO2によって温暖化するにせよ、太陽活動の変化によって寒冷化するにせよ、あるいは自然変動の範囲内に収まるにせよ、レジリエンスの高い社会はそれに対応できる。
具体的な適応策：インフラ強化と技術革新
スーン博士が提言する具体的な適応策は多岐にわたる：
インフラの強化
- 海面上昇や洪水リスクへの対応としての堤防や防潮堤などの洪水防御施設の強化
- 気温変動の激しさに対応できる建築基準の見直し
- 異常気象に耐え得る電力網や交通網の強靭化
技術投資と革新
- 気候変動に関わらず食料を安定供給できる農業技術の開発
- 干ばつや洪水に強い作物の品種改良
- 再生可能エネルギーを含む多様なエネルギー源の開発
- 水資源の効率的な管理技術の確立
自然の複雑さに対する謙虚な姿勢
スーン博士のメッセージで最も重要な点の一つは、自然の複雑さに対する謙虚さの必要性である。地球の気候システムは、人類が完全に理解し、制御できるほど単純なものではない。太陽活動をはじめとする自然の営みは、人間の影響をはるかに凌駕する規模で変動する。
したがって、政策決定に際しては、この謙虚さを忘れるべきではない。不確実性を認め、あらゆる気候シナリオに柔軟に対応できる「適応力」を社会に備えることが、結果的に人々の生活と経済を守る最も現実的な道なのである。
気候政策におけるバランスの取れたアプローチへ
ウィリー・スーン博士の主張は、気候変動論議に重要な視点を提供している。その議論の正当性は今後の科学的検証に委ねられるが、気候政策が単一の原因説に過度に依存することの危険性や、適応策の重要性を認識させる点で大きな意義がある。
気候が将来どう変化するかにかかわらず、インフラを強化し、技術を革新し、社会のレジリエンスを高める投資は、不確実性の高い時代における賢明な選択と言える。科学的な議論が続く中でも、人々の安全と福祉を守る実践的な対策を推進することが、結局は最も責任あるアプローチなのかもしれない。